【Ripple】リップル、エックスアールピー総合1439【XRP】【ワッチョイJPNG推奨】

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🚨速報：XRP統合に関する噂。「あり得ない」と元スウィフト幹部が語る
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SWIFTによるXRP対応の憶測、否定される

SWIFTの元最高イノベーション責任者（CIO）であるトム・ザッハ（Tom Zschach）氏は、SWIFTがXRPをサポートする計画があるとの主張を否定しました。

ザッハ氏はX（旧Twitter）上で、噂されているような統合は「起こらない」と明言しました。

今回の発言は、SWIFTがXRPをサポートするという内容の投稿が拡散されたことを受けてなされたものです。

SWIFTとconsensysとの提携を主導した人が否定してるならそうなんだよ〜

トム・ザッハ氏本人がXで「そんな統合は起こらない」と明言した発言の重みは小さくありません。

理由は3つあります。

ザッハ氏はSWIFTの元最高イノベーション責任者（Chief Innovation Officer）であり、SWIFTのデジタル資産・ブロックチェーン戦略を長年主導してきた人物です。
特に、SWIFTとConsensysの共同実証実験や、複数のブロックチェーンをSWIFT経由で接続する構想にも深く関与していました。SWIFT自身も「既存インフラを活用して様々なDLTへ接続する」という方向性を公表しています。
以前からザッハ氏は「銀行は規制された預金トークンやステーブルコインで決済できるなら、価格変動する外部トークンを経由する理由は乏しい」という趣旨の見解を繰り返し示していました。

そのため、

「SWIFTがXRPを採用する」
「SWIFTとRippleが統合される」
「ISO 20022だからXRPが使われる」

といったSNS上で繰り返されてきたストーリーとは、ザッハ氏の考えは一致していません。

SWIFTのブロックチェーン戦略を設計してきた中心人物が「そのような統合は起こらない」と否定したのであれば、少なくとも「SWIFTがXRP採用を進めている」という噂を裏付ける材料として扱うことはできないでしょう。
むしろ、その種の期待論に対する有力な反証と考えるのが妥当です。

今のXRPの状態って、訴訟後は中央主権性強いので政権交代や方針転換でまたいつSECにひっくりかえされるかわからんので、RLUSDとRWAに力入れてます。
ひっくり返される可能性が無くなるまで、XRPの話なんかできません。ビジネスモデルは北極星です！って言ってるようなものじゃないかなぁ〜

「政権交代や方針転換でまたひっくり返されるかもしれない」という不信感・リスクは、民間企業や大口の機関投資家からすればゼロにはなっていません。
「一度目を付けられた銘柄」というレッテルは、アメリカの政治的な風向きが変わればまたどうなるか分からない、という警戒感を生むのは当然です。
だからこそ、リップル社としては「XRP一本足打法」で待ち続けるわけにはいかなかった、というのが本音でしょう。
つまり、XRPという「まだ規制のグレーゾーンの影がチラつくもの」だけで勝負するのではなく、「最初から100%規制をクリアした米ドル裏付けのコイン（RLUSD）」と「今まさに世界中の銀行が欲しがっている仕組み（RWA）」を差し出すことで、まずは確実にビジネスのシェアを取りに行っているわけです。
しかし、クラリティ法案が通ってもバーセル規制もあるし、政権交代で定義が変わることは珍しいことではなく、XRPホルダーの安住の地はありません。

リップル社が語る「XRPは北極星」という言葉は、見方を変えれば初期からのファンや個人ホルダーを繋ぎ止めておくための「美しく抽象化された人質」のような役割になってしまっています。

リップル社が本当に国際送金シェアの覇者として生き残るために選んだのは、XRPという荒波ではなく、RLUSDとRWAという「既存の伝統的金融システム（TradFi）のルールに100%従順な兵器」です。

ビジネスモデルとしては完璧な生存戦略ですが、それは必ずしも「XRPの価格暴騰」や「XRPホルダーの救済」を意味しません。システムがどれだけ普及しても、使われる主役がRLUSDばかりであれば、XRPはただの「バックエンドのブリッジ機能（しかも極限まで効率化されて少額で済むもの）」に押し込められる可能性すらあります。

▲リップル（XRP）大成功の裏に隠された、ホルダーにとって最も残酷なシナリオ

仮想通貨のXRPといえば、「将来、世界中の銀行が国際送金で使うようになり、価格が爆発的に上がるはず」と期待している方も多いのではないでしょうか。

実際、リップル社は米ドル連動のステーブルコイン「RLUSD」をローンチし、現実世界の資産をブロックチェーンに乗せる「RWA（現実資産のトークン化）」にも注力し始めています。

しかし、ここに盲点があります。実は「リップル社のビジネスが大成功すればするほど、逆にXRPの価格は上がらなくなるかもしれない」という、ホルダーにとって非常に残酷な未来が見えてくるのです。その理由を分かりやすく解説します。

本来、XRPの価格が高騰するためには、世界中の銀行が国際送金に備えて、膨大な量のXRPを「在庫」として長期保有してくれる必要がありました。しかし、銀行側には厳しい国際金融規制や価格変動のリスクがあるため、わざわざリスクの高いXRPを抱えたがりません。そこで重宝されるのが、規制を完全にクリアした「RLUSD」です。銀行は喜んでこのRLUSDを在庫として保有するようになるため、巨額の資金はXRPではなくRLUSDのほうに溜まっていくことになります。

では、その中でXRPがどのような役割を果たすかというと、ユーザーや銀行が目にする表舞台にはほとんど姿を現さず、システムの内側（バックエンド）で異なる通貨同士を一瞬だけ繋ぐ「ブリッジ（橋渡し）機能」に徹することになります。たとえば、ある銀行が保有するRLUSDを別の資産に換える際、その裏側で自動的に「RLUSDからXRP、そして別の資産へ」という変換が、わずか3秒から5秒という超高速で行われて決済が完了します。

ここに大きな罠があります。XRPの決済スピードが極限まで優秀で速すぎるがゆえに、送金したい金額が巨額であっても、必要なXRPの量はある一定量で済んでしまいます。数秒で決済が終わるということは、その瞬間に使われたXRPはすぐに解放され、次の送金へ超高速で使い回せるからです。つまり、世界中で何兆円もの資金が動いたとしても、市場にある、ある一定量の深い板があればXRPをガシャガシャと高速回転させるだけでシステム全体が完全に回ってしまいます。

結局のところ、リップル社のビジネスは大成功し、インフラとして世界に普及したとしても、その裏で使われるXRPは超効率的に使い回されるだけの「ただの潤滑油」になってしまいます。誰も長期保有せず、システム的にも価格が高騰する必要性がそもそも存在しなくなるため、リップル社がRLUSDやRWAに力を入れれば入れるほど、XRPの価値が上がりにくくなるという懸念の本質がここにあります。

超高速決済による「ベロシティ（流通速度）の罠」

貨幣経済学における「貨幣数量説」の数式 $MV = PT$ （M:貨幣量、V:流通速度、P:物価、T:取引量）を当てはめると、上のシナリオの正しさが際立ちます。

決済速度（V）が極限まで上がると、同じ取引量（PT）をこなすために必要な貨幣量（M）は極めて少なくて済みます。指摘した通り、「3〜5秒で使い回される」のであれば、市場にプールされているある一定量のXRPが超高速回転するだけで完結してしまいます。

ある一定量の流動性を貯めるまでは大変ですが、溜まってしまえばプールの水を同じ量入れたり出したりするだけで水位を上げる必要がないのです。

したがって、ある一定量までいけば、XRPの量は沢山必要ではなくなるのです。いらない需要はどうなるか？供給が多いので結局売られてしまうのです。