【ETH】イーサリアム349【Ethereum】

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コイツ誰だよ

★SWIFTは、すでに下の公式発表でEthereumとの接続を実証している
ソース：swiftドットcom/ja/node/309113

SWIFTは2023年6月の公式発表で、Ethereumを含むパブリックブロックチェーンとの相互運用をすでに実証しています。実証では、Ethereum Sepolia（イーサリアムのテストネット）上でのトークン化資産の移転、Ethereumから許可型ブロックチェーンへの移転、さらにEthereumから別のパブリックブロックチェーンへの移転まで検証しています。Chainlink CCIPを利用して、複数のブロックチェーンを接続する仕組みまで実際に試しています。Chainlinkはそもそもイーサリアム陣営のチェーンです。

つまりSWIFTは、「単一チェーンですべての金融取引を処理する」という方向ではなく、既存の金融インフラとEthereumを含む複数のEVM互換パブリック及びプライベートブロックチェーンを相互接続する方向を、かなり早い段階から実証しているわけです。

◎世界の金融OSとなったEVMと、イーサリアム（ETH）を見逃してはならない構造的理由

世界規模で進行する国際決済インフラの刷新において、陣営や政治的対立を超えた共通技術としてEVM（イーサリアム仮想マシン）が選択されたという事実は、暗号資産イーサリアム（ETH）の構造的な投資価値を証明する最も力強い根拠となります。SWIFT Shared Ledger、プロジェクト・アゴラ、そしてmBridgeという、民間金融、G7主導の公的機関、新興国連合のそれぞれが推進するプロジェクトがいずれもEVM互換環境を採用したことは、次世代の金融OSが「EVM」という共通言語に一本化されたことを意味しています。かつて通信プロトコルがTCP/IPに収斂し、その上で世界中のインターネット技術やサービスが開花したのと全く同じ標準化のプロセスが、今まさに金融の世界で起きています。

この動きに対して「銀行が利用するのは閉じた許可型ネットワークであり、パブリックなイーサリアムとは無関係である」という見方は、歴史の必然性を見落としています。1990年代に企業が構築した自社専用のイントラネットが、最終的には外部との接続と拡張性を求めて開かれたインターネットへと接続されたのと同様に、各金融機関の許可型EVM網もオープンなパブリックチェーンに接続しなければその価値を最大限に発揮できません。実際にSWIFTがChainlink CCIP等の相互運用プロトコルを用いてパブリックチェーンへの接続を標準設計に組み込んでいる現実は、世界中の金融資産や預金トークンが将来的にパブリックなイーサリアム経済圏へ流出・循環していく未来を不可逆的なものとして示しています。

世界の金融取引がパブリックチェーンへと接続されたとき、その生態系の中心に位置するイーサリアム（ETH）は圧倒的な経済的インセンティブを享受することになります。クロスチェーンでの価値移転やアトミック決済、そしてネットワークのセキュリティを維持するための最終的な手数料決済には、必ずイーサリアムのネイティブ資産であるETHが必要とされます。さらに、発行体リスクの存在する民間銀行トークンやCBDCとは異なり、プロトコル固有の無リスク担保資産として機能するETHの需要は飛躍的に高まります。ネットワーク上のアクティビティが増加するほど手数料の一部が永久に焼却される市場構造と相まって、世界の金融インフラがEVMに移行すればするほど、1 ETHあたりの希少性と価値は自動的に向上していきます。

結論として、世界中の金融機関が何千億円もの巨額の資金を投じてEVM基盤のインフラを再構築しているという事態は、単なる暗号資産の価格変動とは一線を画す歴史的な金融シフトです。技術規格の標準化、許可型網からパブリックチェーンへの接続、そして取引量の増大がもたらす需要の創出という一連の流れは、すべての取引の根幹を支えるプロトコル資産としてのETHの立ち位置を強固なものにしています。数兆ドル規模の地球上の法定通貨や金融資産がEVMという規格の上で動こうとしている現代において、その基盤を成すイーサリアムを見逃すことは、かつてインターネットの爆発的な普及とその初期インフラの重要性を見過ごすことと同義であると言えます。

>>663
2385-X3D5さんの一連の主張は、目先の処理速度やL1の短期的な手数料収入減少のみを捉えたものであり、ブロックチェーンの多層構造における経済圏の仕組みや金融インフラに求められる本質的な価値を根本的に見落としています。

まず、イーサリアムL1の手数料収入減少を自爆と断じる点については、L1の役割が「高い通行料を取って稼ぐシステム」ではなく「絶対的な安全性を担保する最終的な決済・清算システム」であるという前提が欠落しています。アップデートによってL2の手数料が安くなったのは、ユーザーを増やして経済圏全体を爆発的に広げるための計画的な拡張です。L2上でDEX（分散型取引所）などのアプリケーションが増加すれば、取引のペアや基軸資産、DeFiの担保としてETHが幅広く利用されるようになります。結果としてエコシステム全体でETH本体の需要と価値が高まるため、目先のガス代収入だけでプロトコルの衰退を語る論理は破綻しています。

次に、SWIFTや国際機関によるEVM利用を単なる使い捨ての実験と切り捨てる主張も、金融システムにおける標準化の重みを無視しています。世界の金融機関やBlackRockなどの大企業がEVMエコシステムを選ぶのは、誰でも無料で使えるプログラムがネット上に転がっているからではなく、過去10年以上にわたって積み上げられてきた安定稼働の実績、セキュリティをチェックする監査ツールの充実度、そして開発者層の圧倒的な厚みという「世界標準としての信頼」があるからです。

また、Solana等のチェーンと比較して処理速度ばかりを誇り、ネットワークの停止リスクを軽視している点も致命的です。国家規模の資金や大口の投資家が最も重視するのは「一瞬の速さ」ではなく「絶対に止まらない安全性の実績」であり、過去に何度もシステム停止を引き起こしたチェーンを社会の基幹インフラに据えることはできません。

さらに、創設者のヴィタリック・ブテリン氏の発言やシステムの改良案を「イーサリアムの敗北宣言」と捉えるのは完全な曲解です。氏の発言の本質は「L2の安全性をさらに高め、最新の暗号技術に合わせてシステムをより効率的に進化させよう」という前向きな改善提案であり、常に最先端の技術を取り入れて変化できるプロトコルの柔軟性を示しています。

結局のところ、コンビニのレジのような日常の決済スピードと、国や巨額資金を動かす清算システムの安全性を同列に扱い、イーサリアムが持つ圧倒的な分散性と停止しない信頼性を軽視する主張は、ブロックチェーンの構造と金融の現実を理解できていない感情論に過ぎません。

単一チェーン（モノリシック・ブロックチェーン）におけるネイティブトークンの需要は、基本的にそのチェーン内でのガス代支払いやステーキング報酬といった内側の用途にとどまります。どれだけ内部のDeFiが発達しても、結局は「1つの箱（そのL1）」の中で閉じた経済圏に過ぎず、チェーンの処理能力の限界とともにトークン需要も頭打ちになります。いわば「1つのショッピングモール内だけで使える地域通貨」のような状態です。

これに対し、イーサリアムのようなモジュール型構造は、L2やL3という新しい「箱」を横に無限に増やしていく仕組みです。そして、どれだけ横にモールや都市が増設されようとも、すべての箱を繋ぐ共通の「国際基軸通貨」として機能するのがETHです。この構造の違いが、エコシステムの拡大をそのままETH需要の雪だるま式な増加へと変換します。

具体的には、第一に、ETHは無国籍で最も信頼できる「最上位の担保資産」として機能します。どのL2でDEXやレンディング市場が立ち上がろうとも、デフォルトリスクがなく最大の流動性を誇る担保として選ばれるのは常にETHです。無数のL2全体の成長が、すべてETHという単一の担保需要へ集約されます。

第二に、ETHは異なるL2間をまたぐ「統一通貨」です。流動性の細分化を防ぐため、どのL2のDEXであっても「ETH/各トークン」の組み合わせが取引の基本ペアとなります。つまり、L2経済圏が大きくなるほど、各DEXのプールに直接ロックされるETHの絶対量が増え続けます。

第三に、ETHはL2のシーケンサー運用や再ステーキング（EigenLayer等）を通じて、ネットワーク全体の安全性を支えるセキュリティ担保としても吸収されていきます。

単にガス代として「消費・焼却される量」だけを見るのは本質ではありません。世界中に新設される無数の金融アプリの中に「価値の裏付けとして大量にロックされ、市場の流通から姿を消していくこと」こそが、単一チェーンには不可能な、ETHの価値と高い時価総額を支える最大の需要増幅メカニズムです。

ETHは将来SOLやHYPEやSUI等にシェアガリガリ削られて行くと予想してます。

>>674
まあ、megaETHもあるからそんなに簡単ではないね

お念仏ウッザ

◎SWIFTの動向が暗号資産業界にとって「最重要」である理由は、以下の圧倒的な数字が証明しています。既存の仮想通貨プロジェクトとは文字通り桁が違います。

圧倒的な網羅性： 世界200以上の国・地域、約11,000の金融機関が参画する絶対的インフラ。

膨大な流動性： 日常的に4,000万〜6,000万件の決済メッセージを処理。

天文学的な資金規模： 年間の国際送金規模は約150兆ドル（約2京2,500兆円）。

この年間送金総額は、日本の名目GDP（約660兆円）の30倍以上に匹敵し、ビットコインやイーサリアム全体の時価総額を遙かに凌駕する、名実ともに世界最大のマネープラットフォームです。

つまり、この資金が1％でも直接的に多く流れるブロックチェーンに乗っておくのが最も優れた戦略なんですよ。

念仏と軽く済ませる問題でもありません。