イーサスレで「イーサリアムはL2に吸血されて自滅し、Solanaへ完全移行して崩壊する」という極端な崩壊論に飛躍する人がいうのは、物理的な技術限界やブロックチェーンごとのトレードオフを無視した偏った見解と言えます。

まず、Solanaのパフォーマンスに対する過度な全能論には明確な物理的限界が存在します。Solanaは単一ステート（シーケンシャルなアカウントアクセス）を高速化するためにマルチスレッド処理（Sealevel）を導入していますが、同一アカウントや同一DeFiプールに対する連続した取引は構造上「特定の状態（State）」に集中するため、本質的に直列処理（実質的に1つのCPUコアの限界速度）に依存せざるを得ません。

光速度の限界や半導体のクロック周波数の物理限界が存在する以上、将来的に爆発する世界中の金融取引、RWA、AIエージェントによるミリ秒単位のマイクロ決済を、単一チェーンや実質的な単一コアの能力にすべて載せることは物理的に不可能です。単一の巨大な土管に全世界のトラフィックを押し込もうとすれば、どれほどハイエンドなサーバーであっても、状態爆発（State Bloat）や帯域の詰まり、最悪の場合はコンセンサス不全によるネットワーク停止を引き起こします。これに対し、イーサリアムが推し進めるモジュール型構造（L1での検証とL2への分散処理）は、まさに単一コアや単一チェーンの物理的限界を回避し、無制限に横へ拡張（スケール）するための必然的な設計回答と言えます。

また、L1の手数料収入減少に関しても、高額なガス代に頼る旧来の構造こそがユーザーの流出を招いていた要因であり、手数料の引き下げはイーサリアムを「高コストな計算プラットフォーム」から「安全な最終確定レイヤー」へと進化させるための意図的な設計変更です。L2のデータ使用量増加に伴い、Blob手数料の価格決定メカニズムが作動してL1への還元の再評価が進む構造が組み込まれています。さらに、L2上で利用される手数料の多くは依然としてETHであり、ユーザーや開発者がL2にとどまる限り、ETH全体のマネープレミアムや保有需要が担保される仕組みは維持されています。

Solanaが提示する超ハイスペックなハードウェア前提のモデルは、ノード運用の集権化リスクや、過去に複数回発生したネットワーク停止（ダウンタイム）、格安手数料に起因するスパム負荷といった課題を常に抱えています。対するイーサリアムL1は、過去一度も止まったことがない圧倒的な稼働実績と分散性、そして厳格な検閲耐性を備えており、国際金融機関やRWAが最優先する「絶対的な安全性」において独自の地位を確立しています。さらに、イーサリアムエコシステム側もEVMの並列処理化（Parallel EVM）やチェーン抽象化（Chain Abstraction）による流動性分断の解消を推進しており、直列処理の課題に対しても継続的な技術改修を行っています。

機関投資家（ブラックロック等）の動向についても、AptosやAvalancheなどへのマルチチェーン展開は単一チェーンに依存するリスクを避けるための分散戦略であり、ETHの破棄を意味するものではありません。金融機関が法制度やセキュリティ監査をクリアして構築した現物ETFなどのインフラは、参入障壁が非常に高く、より速いチェーンが現れたからといって即座に全資産が移行するようなものではないからです。

結論として、イーサリアムは「単一チェーンからモジュール型インフラへの移行に伴う過渡期の摩擦」を経験している段階であり、自滅のスパイラルにあるわけではありません。世界中の全取引を単一の土管で処理しようとして物理限界に突き当たるリスクを避けるためにも、高速・低コストな局所的取引を担うSolanaと、絶対に止まらない巨大な決済・安全基盤として君臨するイーサリアムは、相互に奪い合う関係ではなく明確な役割分担のもとで共存していくと考えられます。