仮想通貨を買うことは全世界の人々の資産防衛でもあるのです！だから今年これだけ価格が上昇したのです！

BTCなどの仮想通貨はインフレ対策としても使うべきです！やがて、世界中から資金が流れ込むでしょう。

仮想通貨はもともと、国家支配通貨の束縛からの解放もありますがインフレによる富の崩壊からユーザーを解放するピアツー
ピアの電子現金システムして開発された経緯がある。
自国の法定通貨の価値が下がり、モノやサービスの価値が上昇してしまった場合インフレに陥る。海外では自国通貨の価値が
下がり物価が急上昇してしまいハイパーインフレに陥ってしまった例も沢山ある。

世界の国は191カ国あり、そのうち176カ国は大なり小なりインフレが発生しており、その中にはインフレ率が高い国が沢山ある。
https://ecodb.net/ranking/imf_pcpipch.html

インフレ率は複利で効いてくる。例えば複利で計算すると５％のインフレ率が15年続くとお金の価値、購買力が半減することを意味します。
８％のインフレ率が40年間持続するとお金の価値、購買力は1/20になります。

インフレ率は複利で効いてくる。2％以下でも長期で見れば低くても生活に影響を及ぼす。
現代は歴史上初めて世界的に戦争後も物価上昇が続いている状況にある。古くは戦争や経済の急拡大や金の輸入によりインフレ
が発生したが近年のインフレは政府の財政赤字拡大（借入により税収以上の支出をする）が主な原因です。

世界の主要国は基本的にインフレ傾向です。
1980年を基準に2016年までの36年間を比較すると、ドイツが205、アメリカは約291と物価指数は着実に上昇している。また韓国
が457、中国は574と新興国ほど高いインフレ率で推移している。
実は世界の多くの国では緩やかなインフレが起きていくよう政府や中央銀行がコントロールしようと「インフレターゲット」と呼ば
れる政策を導入している。物価が上昇基調でないと景気は良くならないし、政府の借金（国債）を将来的に目減りさせる効果
もあるからです。日本も2013年にアベノミクスにより2%のインフレターゲットを導入しデフレ脱却に本腰を入れ始めた。
アベノミクスの主眼はインフレを起こすことにあった。

ライフプランを考える際には、インフレについて考慮しておくことが重要。インフレを考慮していないとライフプランが台無しに
なってしまう可能性がある。
インフレの怖いところは複利であるところです。複利の効果は初めは小さく感じてもどんどん加速度を増して効果が出てくる。
つまり初めは気付かないほど小さな変化でも気付いたころには手遅れになるほど大きな変化が生じていることになるのです。
インフレを考慮せず老後資金を積み立て物価が年2％ずつ上昇すると36年後には積み立てた老後資金は積立当初と比較すると2分の1の
価値になってしまうのです。銀行の普通預金だけでは確実に資産は目減りしていく。

マネックスグループの松本会長も先日、「世界中の中央銀行が、リーマンショック時を遥かに超えるお金を刷っている」ことを指摘、
インフレによりドルや円などの信頼が落ちれば、金や仮想通貨にも資金は流れるだろうと指摘しています。

全世界的に法定通貨は希釈され気味になっていく。

全人類がインフレからの資産を守るための方法として将来更に仮想通貨に資金が注ぎ込まれるだろう。

仮想通貨は技術力がある通貨なら、ニッチ市場でさえも潜在的な需要が増えていく通貨がほとんどで、その中で供給が減ったり
絞られたり、Posでガチホが進んだりして出回る循環供給量が減っていく。このように、全体的に需要過多が発生するように設計
されています。だから、上がってきてしまうのです。
例え、少し需給設計の伴わない通貨であってもBTCや周りの上昇につられて上がってきてしまうのです。
この事象は先行者優位な市場です。
インフレ対策の為にも資産防衛のためにも早めに始めたほうがいいでしょう。