BTCなどの仮想通貨はインフレ対策としても使うべきです！やがて、世界中から資金が流れ込むでしょう。

仮想通貨はもともと、国家支配通貨の束縛からの解放もありますがインフレによる富の崩壊からユーザーを解放するピアツー
ピアの電子現金システムして開発された経緯がある。
自国の法定通貨の価値が下がり、モノやサービスの価値が上昇してしまった場合インフレに陥る。海外では自国通貨の価値が
下がり物価が急上昇してしまいハイパーインフレに陥ってしまった例も沢山ある。

世界の国は196カ国あり、そのうち186カ国は大なり小なりインフレが発生しており、その中にはインフレ率が高い国が沢山ある。
https://ecodb.net/ranking/imf_pcpipch.html

世界の主要国や途上国は基本的に長期的にインフレ傾向です。
1980年を基準に2016年までの36年間を比較すると、ドイツが205、アメリカは約291と物価指数は着実に上昇している。また韓国
が457、中国は574と新興国ほど高いインフレ率で推移している。
実は世界の多くの国では緩やかなインフレが起きていくよう政府や中央銀行がコントロールしようと「インフレターゲット」と呼ば
れる政策を導入している。物価が上昇基調でないと景気は良くならないし、政府の借金（国債）を将来的に目減りさせる効果
もあるからです。日本も2013年にアベノミクスにより2%のインフレターゲットを導入しデフレ脱却に本腰を入れ始めた。
アベノミクスの主眼はインフレを起こすことにあった。

インフレの怖いところは複利であるところです。複利の効果は初めは小さく感じてもどんどん加速度を増して効果が出てくる。
つまり初めは気付かないほど小さな変化でも気付いたころには手遅れになるほど大きな変化が生じていることになるのです。
インフレを考慮せず老後資金を積み立て物価が年2％ずつ上昇すると36年後には積み立てた老後資金は積立当初と比較すると2分の1の
価値になってしまうのです。銀行の普通預金だけでは確実に資産は目減りしていく。

全世界的に法定通貨は希釈され気味になっていく。
傾向はそう簡単には変わらない。

インフレからの資産を守るための方法として将来更に仮想通貨に資金が流れ込んでくるだろう。