トロンの場合、候補者制限のガイドラインがあって
・オフィシャルサイトを持っている
・運営メンバーの情報開示（メンバーの所在、サーバの種類・所在地）
・トロンネットへの貢献
・セキュリティ
・収支決算と技術的施策の提出
・公約の設定
・主要スタッフの経験と実績
・SNSなどの認知度
・政見放送的なのを推奨

などが設定されてる
おそらくこれらを実現できるのはすでにICOしてたり、
仮想通貨事業（取引所やマイニング業者など）やってたり
事業者レベルでないと選考されないのでは、と思う

他のコインのDPoSだとマイニング報酬とvote報酬貰ってそれで終わり、
みたいなDPoSで稼ぐためのDPoSで、選考も自由でゆるいものとなっている
（どれかは忘れたが個人情報丸出しのDPoS採用コインも一つあった気がするが）。

しかしトロンの場合は、ガイドラインや公式からの立候補者リツイート見る限り
すでにDApp開発業者だったりイーサICOグループだったり
ブロックチェーン業者の割合がかなり多い

「資金調達や事業展開を仮想通貨によって実現する」
これが既存のICO
つまりトロンのDPoSはICOを超えたICO、
スーパーICOとみていいように思う