国連の新しいセミナーの勧誘メール投稿するよー。
長いから2分割

今回は、前回、伝えられなかった世界の16ヵ国同時の流通システムの縁故販売の話をしますね。
目立つ動きは、邪魔が入るので極秘にお伝えします。

内容は、あらゆる仮想通貨、暗号通貨が在りますがなかなか現金化が出来ないのが現状です。つまり詐欺となんら変わらない状態です。

何故か？

それは現金化する際に【相対販売】しかないので【手数料】や【購入先】が無いとどうすることも出来ません。

ビットコインを沢山持っていても対応する場所でしか使えないのです。

そこである金融のプロN氏がロックフェラーなどの末裔(環境人類推進派)などからの情報を基に世界中で最も拡散力が強いMLMにより仮想通貨を拡散されました。

一部では、詐欺などと呼ばれてました。W○Cや4○等もこれの歯車の一つに過ぎません。

加速するフィンティック事業、この流れで銀行凍結された歯車の一つ会社は、役員のA氏がN氏を出し抜こうとして内輪揉めしていますが...。どのみち使える様にしないと二人とも詐欺になるので最終的には、お得な形で利用出来るように来年春頃なるそうです。

現在、A氏は、350億円という売上で豪遊などし過ぎてN氏に見限りを付けられた形です。これが銀行の取引停止や行政に目を付けられる要因となりました。

拡散した資金でN氏は、次期世界基軸通貨リップルを買い付け、リップル社に保有しているので国税も手が出せない状態だそうです。その額は、19兆円分とまで言われています。

その為、国税などがどうにかしてこれを奪おうとしているのが現状です。
この資本を元に即決に決済出来る、AIシステムを使った【流通】を作りました。

ビットコインやイーサリアム、リップル、そしてN氏が仕掛けた数々のICOを通した暗号通貨が使えます。そしてイメージとしては、メルカリやAmazon(こことも提携を進めていると言われています。)海外商品がいち早くそしてスピーディーに購入、もしくは販売。

これを成立させるのにアジアを中心に、中国語、韓国語、英語語、そして日本語の変換をAIが行い、さらに現金化するのには、AIが計算して即カードにチャージ出来ます。つまり税金のかからないお金です。

全てのICOの暗号通貨と互換性が在り、そして2018年7月に、【無料通話メールアプリ】これは今でいうラインだと思って下さい、どこが違うかというと『送信済みのメッセージを消せる』『AI通訳？翻訳機能』(海外ビジネス向きです。)ここまでは、よく在る話ですが
誰がこのアプリでメール送信などSNSを使用する度に3円ほど入ります。

しかも一次代理店には、最大2100万円の【日給】が翌日AIより皆様のウォレットへ支払われます。
これはAI流通システムの中で、マイニングを行い利益を自動で産むからです。